論文（審査付学術論文）

業績名	共著／単著	発行年月	発行所	内容
（30）商業機能からみた新長田駅南地区・大規模復興再開発に関する研究	共著	平成15年	日本建築学会計画系論文集、第564号、ｐ243～250、2003年２月	安藤元夫、塩崎賢明、児玉善郎、浅野弥三一、竹山清明
（29）芦屋西部地区のまちづくりプロセスにおける計画案づくりの変遷に関する研究-「まちづくり型復興区画整理事業に向けてのカウンタープランの意義と役割-	共著	平成14年	日本建築学会計画系論文集、第557号、ｐ249～256、2002年７月	安藤元夫、曽根秀一、小島　孜
（28）阪神・淡路大震災における井戸の活用に関する研究	単著	平成14年	日本建築学会計画系論文集、第557号、ｐ233～240、2002年７月	安藤元夫
（28）密集住宅市街地整備促進事業制度による住環境整備事業の計画における道路と街区の構成に関する研究	単著	平成14年	日本建築学会計画系論文集、第553号、ｐ193～199、2002年３月	佐藤圭二、土岐麻梨子、松山明、安藤元夫、幸田稔
（27）芦屋市若宮地区における震災復興修復型改良事業の居住者による評価に関する研究	共著	平成14年３月	日本建築学会計画系論文集、第553号、ｐ217～224、2002年３月	安藤元夫、幸田　稔
（26）細街路整備型震災復興密集事業の実態と評価に関する研究　−宝塚市、伊丹氏、淡路・一宮町、東浦町における事業地区と計画の特徴−	共著	平成12年11月	日本都市計画学会都市計画論文集　No.35、p985～990	安藤元夫、幸田　稔、佐藤圭二、松山　明。今回の震災後のまちづくりで細街路整備型密集事業を行っている宝塚市、伊丹市、淡路・一宮町、東浦町を対象に行政への資料収集とヒアリング調査を行い、各自治体での事業の特徴を明らかにした研究である。
（25）復興まちづくりにおける生活街路・住宅の一体的整備に関する研究　—生活街路整備型密集事業等の評価—	共著	平成12年3月	住宅総合研究財団研究年報No.26、p.179～190	安藤元夫、佐藤圭二、松山　明、幸田　稔。我が国大都市で大きな課題である木造密集市街地の整備について調査を行った研究である。木造密集市街地整備促進事業について全国調査を行うとともに、震災復興についても生活街路整備型の事業について調査を行った。
（24）細街路整備型密集事業の実態と評価に関する研究　—宝塚市、伊丹市、淡路・一宮町、東浦町における住民アンケート調査—	共著	平成11年11月	日本都市計画学会都市計画論文集　No.34、p625～630	幸田　稔、安藤元夫、佐藤圭二、松山　明。今回の震災後のまちづくりで細街路整備型密集事業を行っている宝塚市、伊丹市、淡路・一宮町、東浦町を対象に住民へのアンケート調査を行い住民がどのとうに事業を評価しているかを明らかにした研究である。地区住民全体にかかわる設問と道路拡幅部分にかかる住民への設問によって分析している。
（23）震災復興まちづくりにおける生活街路整備型密集事業の評価に関する研究　—宝塚市川面地区におけるケーススタディ—	共著	平成11年7月	都市計画　第219号、p61～66	安藤元夫、幸田　稔。今回の震災で行われた生活街路整備型の密集事業として宝塚市の３地区を取り上げ、その内で、川面地区の事例について事業経過、買収形態等詳細に分析し、事業についての評価を行っている。
（22）震災前の木造密集市街地の実態と被災による市街地建物・住宅被害の構造に関する研究	共著	平成11年6月	日本建築学会計画系論文集　第520号、p.287～295	安藤元夫、幸田　稔、小島　孜、曽根秀一。阪神大震災で被災の大きい4地区(芦屋市精道、長田区神楽･二葉、須磨区西須磨)を対象に木造密集市街地の実態と住宅被害について分析した。被害要因となる建築構造、建築年代、住宅形式、地区との関係を明らかにしている。
（21）下寺・日東改良住宅における外部空間・共有空間利用とその占有化に関する研究	共著	平成11年3月	日本建築学会計画系論文集第517号、p.251～259	安藤元夫、寺川政司、幸田　稔。集合住宅でありながら60年にわたる住みこなしのなかで、廊下等の共有空間に表だし、溢れだしを行い、立体路的に占有、管理されている構造について分析・考察している。
（20）戦前不良住宅地区改良事業による大阪市営下寺・日東改良住宅の建設と空間構成、および出し家（増築）空間に関する研究	共著	平成10年11月	日本建築学会計画系論文集第513号　ｐ.235～244	安藤元夫、寺川政司、幸田　稔。戦前の東京、横浜、名古屋、大阪、神戸の改良住宅事業のなかで下寺・日東改良住宅を位置づけ、その空間計画の特徴を分析し、さらに最も大きい特徴である出し家（増築）空間の分析を行っている。
（19）木造密集市街地の細街路、狭小宅地における住宅再建の困難性に関する研究　—阪神大震災・白地地域の西須磨地区におけるケーススタディ—	共著	平成9年11月	日本都市計画学会都市計画論文集　No.32、ｐ.751～756	安藤元夫、幸田　稔、坂本滋之。木造密集市街地の復興のためには細街路、狭小宅地における住宅再建問題が課題である。白地地域である西須磨地区を対象にその困難性を接道・非接道の別に分け、具体的に分析している（被災実態と再建動向を分担）。
（18）住工混在市街地（地場産業)と住環境整備	単著	平成9年9月	都市計画　208号　ｐ.51～54	特集「大都市既成市街地の住環境問題　その新たな展開」のなかの論文である。住工混在市街地（地場産業）の住環境整備を総括し、必要とされる課題を分析、論述している。
（17）復興まちづくりの現状と課題	単著	平成8年9月	日本建築学会防火部門研究協議会、ｐ.13～18	1996年度日本建築学会防火部門研究協議会シンポジウム「阪神・淡路大震災からの教訓—火災に強く、人にやさしいまちづくりとは」でパネラーとして報告した。内容は、火災の教訓を生かし、緑道を生かしたまちつくりを行おうとしている千歳地区の事例である。
（16）住区レベルからの住民主体の復興まちづくりをめざして	単著	平成8年9月	日本建築学会都市計画部門研究協議会、ｐ.33～42	1996年度日本建築学会都市計画部門研究協議会シンポジウム「阪神・淡路大震災は都市計固をどう変えるか-近代都市計画の超克を考える-」というシンポジウムで、パネラーとして報告した。報告内容は、住民主体のまちづくりの重要性から芦屋西部地区、宝塚市川面地区のまちづくりについて論じている
（15）社会資本整備過程から見る在日韓国・朝鮮人集住環境の特性　—東成・生野地区における河川改修と耕地整理の意味—	共著	平成7年12月	日本都市計画学会都市計画論文集　No.30、ｐ.145～150	吉田友彦、リム　ボン、安藤元夫、三村浩史　　　　　将来の外国人居住問題を展望しながら日本における在日韓国・朝鮮人集住地域の東成・生野地区における歴史、河川改修と耕地整理の意味を考察している（共同研究なので分担部分の抽出不可能)。
（14）改善型まちづくり概念の再検討　—改善型まちづくりと改造型まちづくり（増補）—	共著	平成5年6月	日本建築学会都市計画委員会住環境小委員会、ｐ.41～52	安藤元夫・塩崎賢明　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「住環境整備—その地域性と新たなパラダイム」の１章を担当。本論文は、住環境整備をめざす改善型まちづくりの実践例と研究概念を整理した上で、改革型まちづくりの提案を行なっている（原稿の全体を担当）。
（13）商業施設立地の沿道化・沿道遠隔化過程に関する研究	共著	平成5年4月	日本建築学会計画系論文報告集第446号、ｐ.119～129	角谷弘喜、安藤元夫　　　　　　　　　　　　　　　本研究は、近年の商業施設の立地変化、とくに沿道化・沿道遠隔化に着目し、広島県西南部の4本の主要国道、県道沿線を選定し、その動向を分析、実証したものである（共同研究で分担部分の抽出不可能）。
（12）商業地域に建つマンションの市街地空間特性と開放性　　複能地域における居住空間確保に関する研究､その１	共著	平成2年2月	日本建築学会計画系論文報告集第408号、ｐ.61～69	阿部成治、三村浩史、安藤元夫、角谷弘喜　　　　　本研究は都心マンション居住で問題となる開放性について検討した。現在は周辺建物が低層のため開放性に恵まれているが、開放性を自敷地で確保できる例は少ない（調査を分担）。
（11）利用者の評価と入居店舗の評価・運営からみた近隣センターの存立条件　ニュータウンにおける購買施設のあり方に関する研究（ II ）	共著	昭和63年12月	日本建築学会計画系論文報告集　第394号、ｐ.42～51	角谷弘喜、安藤元夫　　　　　　　　　　　　　　　　　　本研究は、ニュータウンにおける購買施設のあり方について、近隣センターの必要性という視点から検討を行う。近隣センターの利用者評価、店舗経営者の評価に着目して分析を行っている（共同研究で分担抽出不可能）。
（10）住み良さに対する混合地域居住者の評価　—住工混合地域の職住関係と居住地評価に関する研究（その３)—	単著	昭和61年3月	日本建築学会計画系論文報告集　第361号、ｐ.67～78	混合地域が居住立地限定の必然性をもつとしても、その居住地が住みにくいものであってはならない。そこで本論文では、混合地域が存続する必要性、妥当性の側面から居住者の住み良さ評価について明らかにしている。
（９）利用構造からみた段階構成と近隣センターの必要性について　ニュータウンにおける購買施設のあり方に関する研究（Ｉ）	共著	昭和61年1月	日本建築学会計画系論文報告集　第359号、ｐ.49～61	角谷弘喜、安藤元夫　　　　　　　　　　　　　　　　　　本研究は、広島・高陽ニュータウンの居住者に対する近隣センター利用調査を実施し、センターの利用頻度、利用距離・方向などから近隣センターの必要性を考察している（共同研究なので分担部分の抽出不可能）。
（８）住工の共存条件を確保していくための制度事例についての検討と評価　—住工混合地域の研究（その５）—	単著	昭和60年10月	日本建築学会計画系論文報告集　第356号、ｐ.53～62	便利で生活しやすい混合地域のすぐれた特色を生かしつつ、居住地を改菩していくには、工場公害等の環境阻害要因を少なくしていくことが重要である。本論文ではそうした視点から、自治体で試みられている先進的な事例をとりあげ評価、検討している。
（７）職場と住居の移動構造について　—住工混合地域の職住関係と居住地評価に関する研究（その２）—	単著	昭和60年9月	日本建築学会計画系論文報告集　第355号、ｐ.52～61	住工混合地域居住者の多くは、ﾏｸﾛには就業地の近くに居注が限定されている。しかしﾐｸﾛには、混合地域内で流動、変動している。本論文は、昭和40年以降の混合地域居住者の職場、住居の移動実態、移動志向を分析することで、移動ﾒｶﾆｽﾞﾑを明らかにしている。
（６）就業構造からみた居住立地の限定条件　—住工混合地域の職住関係と居住地評価に関する研究（その１）—	単著	昭和60年4月	日本建築学会計画系論文報告集　第350号、ｐ.55～66	本論文の目的は住工混合地域が大都市居住地域の中で存続していく必然性を明らかにすることである。居住世帯の就業構造の特徴、重要な働き手である主婦層の就業実態、自営層・従業者層の職住関係を分析することによって居住立地の限定条件を考察している。
（5）住宅併設工場集約化事業についての検討と評価　—住工混合地域の研究（その４）—	単著	昭和59年12月	日本建築学会論文報告集　第346号、ｐ174～180	小零細工場では職住分離が困難な層が多く、工場と住宅の一体的な整備が望まれる。この点は工場集約化事業でも重要な検討課題となる。本研究はそうした視点から、住宅を併設した工場集約化事業について職住関係を中心に事業の検討・評価を行っている。
（４）小零細工場の集約化事業についての検討と評価　—住工混合地域の研究（その３）—	単著	昭和59年9月	日本建築学会論文報告集　第343号、ｐ.91～98	本研究は、小零細工場の集約化事業（いわゆる工場アパート）が、混合地域の整備に果たす効果、役割を検討している。集約化制度の実績、集約化タイプを検討したうえで、公的な集約化について、個別事業と市街地整備の側面に分けて、事業の評価を行っている。
（３）住工混合地域の都市計画に関する研究	単著	昭和56年10月	学位論文、ｐ.1～455	本研究は住工混合地域を対象とし、6部18章と2つの補章から成る。混合地域を成立させている生産・就業・居住の結合、矛盾関係を解析し、住宅と工場の共存的土地利用を基礎とした整備のあり方を明らかにしている。
（２）特別工業地区制度の実態と評価に関する調査研究　—住工混合地域の研究（その２）—	単著	昭和54年2月	日本建築学会論文報告集　第276号、ｐ.133～144	住工混合地域整備のソフトな対策に当るものとして特別工業地区制度（用途地域制をベースに、業種、作業所面積、原動機出力等の規制を強化や緩和できる）をとりあげ、条例のタイプ、内容と施行後の効果を分析することで制度のもつ役割と問題点を明らかにした。
（１）住工混合地域の地域構造とその推移動向　—住工混合地域の研究（その１）—	単著	昭和52年8月	日本建築学会論文報告集　第258号、ｐ.113～122	大都市における典型問題市街地である住工混合地域を対象に、生産と居住が不可分に結合している複雑な地域構造を明らかにした。親企業・元請企業-下請企業という地域集積、小零細工場空間の拡大・改善の運動法則という2つの側面からの解析である。

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